チラシの配布方法には、新聞折込やポスティングなどの軒並み配布の他、顧客名簿などの住所録をもとに、日本全国（又は世界各国）の見込み客に向け個別に情報を発信するダイレクトメールがあります。ダイレクトメールは、自社商品（又はサービス）に興味を持つ見込み客に向けた情報発信であることから、費用対効果の見込める広告戦略として広く活用されています。
ダイレクトメールの特徴
ダイレクトメールは、自社商品（又はサービス）に興味のある見込み客に向けた情報発信となることから、訴求力重視ではなく、メリットやベネフィットを細部まで打ち出した情報提供であることが理想的です。ダイレクトメールを活用する際は、媒体の特徴を理解し、戦略的な企画のもと計画的に実行していくことで、はじめて効果的なダイレクトメール販促を実現することができます。
| 種類 | 特徴 |
|---|---|
 サイズ |
チラシを活用してのダイレクトメール送付を行う場合、チラシ単体での発送が困難なことから、封筒に収めての発送となる。角2（A4が入るサイズ）封筒に収まるサイズが一般的なダイレクトメール扱いとなり、それ以上は宅急便扱いとなる。近年では、郵便局による郵送以外にも民間の宅配業者（ヤマト急便）によるメール便サービスなどがあり、発送物のサイズや重量に合わせて、条件の良い発送方法を選択できるようになった。 |
 用紙 |
一般的にチラシで利用される110kg以下の用紙の場合、封入しての発送を行わなければならないが、郵便はがきで利用されている135kg以上の厚紙であれば、封入せず直接のダイレクトメール発送が可能になる。用紙厚や紙質は、ターゲットに与える心象を大きく左右することから、企業ブランディングや商品ブランディングを考慮する際にはこだわりたいものである。 |
 封筒 |
封入してのダイレクトメール発送は、"開封"して頂くアクションがあって、はじめてターゲットへの情報訴求が可能となることから、封筒には"開封したくなる仕組み"や"アイデア"の付加が不可欠であるが、比較的容易な方法に、開封せずとも中身の見えるPP袋の活用や、封筒デザインへの工夫があげられる。企業ブランディングや商品ブランディングを考慮する場合、パーソナルに合ったオリジナル封筒を製作するという選択肢もある。 |
 デザイン |
自社商品（又はサービス）の認知ある顧客に対し、"開封"というアクションを経て閲覧頂くチラシデザインが、企業イメージ及び商品イメージを損なうものであってはならない。また、キャンペーンやイベント情報のお知らせであれば、明確なタイトル訴求はもちろん、開催期日・開催場所・地図・URLなどの基本情報を明確に記載し、購買行動への導線を考慮したデザインに仕上げなければならない。 |
 発送料金 |
郵送の場合、一定の条件をクリアすることで、通常の郵便料金より最大36%OFFの広告郵便割引が利用できる。近年では、民間の宅配業者によるメール便（ヤマト急便）等も行われ、サイズ等の諸条件に合わせ郵便よりも割安なダイレクトメール発送を利用することもできる。ただし、郵便局は移転先への転送サービス※があるのに対し、メール便には転送サービスがなく、転居・移転がある場合は宛先不明となってしまう。※転送サービスは移転者が届け出を行っている場合に限る。 ■広告郵便詳細はこちら http://www.post.japanpost.jp/service/discount/ads.html |
 配布エリア |
 新聞折込やポスティングは、地域を特定した不特定多数への情報訴求ができるのに対し、ダイレクトメールは地域を限定せず、全国（又は世界中）に点在するターゲットを特定しての情報訴求ができるという特徴を持つ。ダイレクトメールは、顧客情報を有する企業が主に利用し、不特定多数への広告に比べ、反響率は圧倒的に高いと言える。 |
 時期・季節・天候 |
転居の多い3～4月以降のダイレクトメール発送の場合、転送を考慮し、転送サービスのある郵便を利用するのが望ましい。前記した通り、ヤマト急便のメール便は転送サービスを行っていないが、佐川急便の提供する飛脚メール便であれば、佐川急便を介した広告郵便であるため、自動的に転送サービスが利用できる仕組みとなっている。■飛脚メール便 http://www.sagawa-exp.co.jp/service/h-mail/ |
 配送期間 |
委託先により配送期間が異なる。最も早いのが通常の郵送であり、広告郵便・ヤマト急便のメール便・佐川急便の飛脚メール便は、委託から配送完了まで最大1週間程度の期間を要する。期日の迫ったイベント・キャンペーン告知の際には、実施期間を考慮して委託業者の選定を行わなければならない。 |
新聞折込やポスティングと比べ、1通当たりの発送単価が高額となるダイレクトメール発送では、発送コストをいかにして抑えるかが費用対効果に大きく影響します。
ダイレクトメール発送の際には、発送料金、配送期間、転送など、委託業者の特徴を多角的に比較・検討し、状況に適した業者選定を行うことをお奨めしています。
